在宅で仕事をするフリーエンジニアが節税を考える際には、事業に必要な経費をしっかりと計上することを心がけておきましょう。フリーエンジニアは、仕事で使用するパソコンや周辺機器、ソフトウェアの購入費用が経費として認められます。さらに、インターネット利用料金や電話代、文房具購入費も仕事で必要ならば経費として計上することが可能です。これらの経費を適切に管理して確定申告することで、税負担を減らせます。
在宅ならではの節税方法としては、家賃や光熱費の一部を経費として扱えることが挙げられるでしょう。専用の仕事スペースがある場合、面積比率に応じて家賃を事業用の経費にすることができます。たとえば、仕事専用に使っている自宅の一室が自宅全体面積の2割を占めていると、家賃の2割を経費として計上することが認められているのです。また、光熱費も同様の計算で仕事で使用する分のみを経費として扱えます。
節税対策を考えるにあたっては、小規模企業共済や個人型確定拠出年金(iDeCo)への加入も有効です。これらは将来のための備えとしてだけでなく、現在の所得税や住民税の軽減にもつながります。小規模企業共済に加入すると、支払った掛金が所得から控除されるため、その分税負担が軽くなります。iDeCoも同様に掛金が所得控除の対象となり、節税に効果的です。これらの制度を活用すると、将来の安心と直近の節税の両方を実現することができます。